マンゴー栽培でヒートポンプ普及率90％超｜燃料費削減と産地成長の事例（宮崎）

マンゴー栽培において、燃料費高騰への対策としてヒートポンプの導入が進み、栽培面積の90%以上に普及しています。環境制御技術やデータ活用と組み合わせることで、品質向上や収量増加につながり、産地全体の成長と農家所得の向上を実現しています。

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[元気リポート] [生産部会の力]
開拓・不屈の精神胸に 設立25年 販売7億円突破
JAみやざきこばやしマンゴー部会
2025年12月18日（木）　日本農業新聞　ワイド２九州

JAみやざきこばやしマンゴー部会は、設立して四半世紀の節目となる2025年度、販売高7億円を突破した。11月中旬にその記念大会を小林市で開いた。今後も関係機関と連携を強めながら50年、100年続く産地を目指す。

部会は2000年、3人でスタートした。生産者と県、市（旧野尻町含む）、JAが一体となり、産地確立に向けた品質・栽培技術の向上を図った。

当初から栽培の大きな課題の一つとなったのが、ハウスを加温するための燃料費だ。主産地の旧野尻町は内陸部に位置し、冬場の最低気温は、氷点下まで冷え込む日も少なくない。A重油の高騰に対して、国や県の事業を活用したヒートポンプの導入を進めた。現在、ヒートポンプの普及率は栽培面積の90%以上に上る。

安定生産に向けて管内の生産者部会では初めて、土壌の健康状態を把握するための土壌診断を部会員全員で行う。消費者の信頼確保へ、非破壊糖度センサー付き選果機を導入し、トレーサビリティー対応として果実に直接印字するインクジェットなどの機材を取り入れていった。

近年、みどりクラウドやプロファインダーといった環境遠隔モニタリングを導入し、リアルタイムで施設内のデータ収集と推移を把握することで、施設内の環境を整えて品質向上を図っている。二酸化炭素を施用する環境制御技術も導入して、糖度アップと多着果による収量増加で、農家所得の向上にもつなげている。

販売額は右肩上がりだ。04年に1億円、10年に3億円、14年に5億円を突破した。旧野尻町で盛んだったメロンからの転換などによって部会員と栽培面積は徐々に拡大。現在、部会員29人が11・2ヘクタールで栽培・管理する。

25年には第三者承継にも取り組んだ。マンゴーの樹体価格の事例がなく、価格指定が難しい問題などがあった。部会、西諸県地区果樹技術員会（県・市・町・JA）などと連携。参考となる樹体価格を示すことなどによって承継を後押しした。

積極的な活動が評価され05、21年度に宮崎日日新聞農業技術賞、24年度に宮崎県果樹共進会知事賞を受けた。

記念大会で松田泰一部会長は「設立当時、販売高7億円を突破するとは思わなかった。県の普及センターや関係者の支えのおかげ。これからもフロンティア精神と不屈の精神を忘れず、100年続く産地を目指して頑張っていきたい」と話す。 （宮崎・こばやし=谷山健太郎特別通信員）